アメリカンの特集について

瞬間接着剤でガラス修理することができた

息子が使用しているスマートフォンは、裏面がガラスでコーティングされているようだ。最近、道を歩きながら作業をしていた時のこと、思わず手をスライドさせて落としてしまった。 "壊れたのか"と半ば青ざめながら慌てて持って、液晶部分は無事だったが、背面のガラスがピシピシグァ割れてしまっていた。粉々にではないが、放置するとだんだんガラスがはがれてしまうと言うのでガラスの修理をすることにした。ガラスの修理といっても、お店に持ち込み、全体の交換になりそうだ。なんとか自宅でできないかと考え最後に瞬間接着剤を割れ目の溝に入れて付けている。うまくいくか不安でしたがなんとかガラスはきれいに付けることができ、亀裂が本当に素敵な味になったスマートフォン。今でも、問題なく動作することができます。
幼稚園の門、誰もが出入りする。 2歳前後の子供たちが鍵開け閉めを見ていて記憶される。そして、横開きドアの鍵交換をすることになった。これで、子供の手の届かない場所。手が届かないと、教室から出ることはない。教室から出ると子供たちは走りが速いので、追いつくのが難しい。そして部屋に戻るようなことをする。横開きドアの鍵を交換することで防ぐことができます。
　ソフトウェア開発のミトリ（石見邦夫社長）は、ソフトバンクテレコムと、ワークフローサービス「Streamline」の販売取次店契約を締結した。

　「Streamline」は、ワークフローをウェブ上で運用できるサービス。AJAX技術を利用したフォーマットエディタで、申請フォームを自由に設計することができる。月額利用料は1ユーザー300円から。

　同社は、これまでスマートフォンによるクラウドサービス展開を拡大するためにソフトバンクテレコムと連携してきた。「Streamline」の販売取次店契約によって、「スマートフォン×クラウドビジネス」を切り口としたビジネスを強化し、事業拡大を図る。

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　10月19日から21日までの3日間、東京ビッグサイトにおいて「危機管理産業展 2011」（以下、RISCON TOKYO 2011）が催されている。本展示会は、国内唯一の危機管理総合トレードショーとして、今年で7回目の開催となるもの。

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　特に今回は、3月11日に東日本大震災が発生し、大地震や津波、さらに原子力災害などに対する危機管理の関心と重要性が高まっており、例年より関心の高い来場者も多いようだ。

　RISCON TOKYO 2011では、震災復興と新たな安全・安心社会を実現すべく、企業・団体343社（海外出展社14社を含む）が国内外より集結し、民間企業、国・自治体などの需要に即応する幅広い分野の製品やサービスを一堂に展示。「防災」「防犯」「リスク管理」という三分野を網羅したエリア内では、テーマごとに設けられた19のカテゴリーと、アメリカ大使館がオーガナイズした「U.S.A.パビリオン」に分かれている。

　防災分野、とりわけ災害対策全般を中心として、災害監視システムや放射線検知器など、話題性の高い製品も目白押しだ。危機管理に関するスペシャル・カンファレンスやシンポジム、セミナーなども多数予定されている。また、特別併設企画として、国内唯一のテロ対策機器・情報を紹介する専門展「テロ対策特殊装備展 ’11」（SEECAT ’11）も同時に催される。


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危機管理 特集


　米LinkedInは19日、同窓生の人脈を活用できるようにするための新機能「LinkedIn Classmates」を発表した。

　LinkedIn Classmatesには、自分が卒業した学校を複数登録でき、その同窓生のネットワークを様々な方法で閲覧できる。

　特に、同じ大学の同窓生が、卒業以来どのような分野に進み、どのような職種につき、どこに住んでいるのか、などとといった傾向を見ることができる。さらに特定の職種、企業、場所といった条件で絞り込みも可能だ。

　特定の人物に関心がある場合、プロフィール中に共通の人脈やグループが表示されているので、そこから共通点を見いだし、相手にメッセージを送ることも可能だ。

　LinkedIn Classmatesでは、利用者が学生時代を過ごした年月を自動的に登録しているが、手動で学生時代の年月を変更したり、卒業年度だけに限定したりすることで、検索範囲を変更することも可能だ。また、在学時期を登録しないLinkedInメンバーもいるため、検索結果に卒業年度を登録していないユーザーも含めるように条件を変更することもできる。


【INTERNET Watch,青木 大我 taiga@scientist.com】

　米Googleは19日、スマートフォンアプリと連動したモバイル向け広告を発表した。

　このモバイル広告は、リンクをクリックするとアプリをダウンロードしたり、アプリ内の機能と連動したりすることが可能だ。

　スマートフォンで検索を行う場合、多くのユーザーはモバイルアプリについての情報を求めているという。そのため新フォーマットでは、広告フォーマットの中に、App StoreやAndroid Marketplaceへの直接リンクを張ることができるようになった。ユーザーはこのリンクをクリックすると、その場でアプリをダウンロード、インストールできることになる。

　さらに、これに関連して「Mobile Apps Extensions」のベータテストが開始された。これはモバイル広告の中に、モバイルアプリの中にディープリンクを張ることができるというものだ。例えばユーザーがGoogleでカメラを検索したとする。検索広告に興味を引くカメラのセール情報があり、ユーザーはこれをクリックすると、直接ショッピングアプリが起動し、該当カメラのページが表示される。ユーザーが登録済みであれば、そこから購入可能になる。また、そのアプリがインストールされていなければ、直接マーケットプレイスからアプリをインストールできるようにもできる。

　またアプリのビジネスモデルに影響を与えそうなカスタムサーチ広告も合わせて発表された。多くのアプリでは何らかの情報を検索する機能が組み込まれている。Googleではこの検索機能をカスタマイズし、広告を表示できるようにした。これによって、アプリ内検索結果にユーザーにとって適切な広告を表示でき、アプリ開発者は広告料を得られるメリットがある。この仕組みによってアプリ開発継続のための資金を得られるとしている。


【INTERNET Watch,青木 大我 taiga@scientist.com】