アメリカンの特集について

気楽に泊まろう海外ホテル

海外ホテルを予約するために、日本での予約が良ければ良いが、特に行き慣れていない土地ですが、予約したホテルは思ったより自分のニーズをやってのけるの場所から遠く感じたり、街の騒音なども気になって、そしてシャワーの出がナプゴたりと、様々なので、長期滞在の場合、海外ホテルの前に到着ナルマンクム日本で予約残りは心に感じるところを見せてくれと宿泊する方法もありますので、お気軽に探して泊まると良いでしょう。
国内旅行ホテルに泊まるときはもちろんですが、海外旅行時に宿泊海外ホテルが非常に雰囲気の深みがあります。リゾートホテルのような海外のホテルに泊まったことはほとんどありませんが、以前のホテル海外のホテルで、手動でドアを開け閉めして、古いエレベーターが現役で使用して、また他のホテルでは、天蓋付きのベッドがあったりとホテルでも文化の違いを知る一つのきっかけのような気がします。
　［大阪　２８日　ロイター］ 任天堂＜7974.OS＞は２８日、ゲーム機の販売不振と円高を理由に２０１２年３月期の連結営業利益予想を期初の１７５０億円から３５０億円に大幅下方修正した。４─６月期の営業損失は３７７億円と、四半期べースで初の営業赤字に転落。中間期の配当予想も期初の６０円から、同社にとって初の無配に変更した。

　また、国内で２月に発売したばかりの裸眼３Ｄ携帯ゲームの「ニンテンドー３ＤＳ」について、販売テコ入れのため、８月に１万円値下げし、１万５０００円にすると発表した。

　今期の販売計画は据置型ゲーム機Ｗｉｉを従来の１３００万台から１２００万台に、携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」を１１００万台から９００万台にそれぞれ下方修正した。３ＤＳの値下げや円高の影響も織り込み、通期の売上高予想は期初の１兆１０００億円から９０００億円に引き下げた。修正後の通期営業利益予想は、トムソン・ロイター・エスティメーツによる主要アナリスト１７人の予測平均値１４３１億円を７５．５％下回った。

　大阪市内で会見した岩田聡社長は、販売計画の修正について「任天堂は、常に今売れているソフトを絶やさずに持ってきたことで、業績を安定的に出してきた企業。（話題ソフトの投入でハードの拡販につなげる）当社の得意パターンが出せなかった」と説明した。また「（３ＤＳの）量産効果が出る前段階で大幅な値下げに踏み切るため、ハードの販売で損失が出てしまうと認識した」と述べ、値下げも業績を圧迫すると指摘した。その上で「今期は厳しいが、３ＤＳが当社のビジネスを支える後継プラットホームに育つには、今手を打たないと来年以降に明るい展望が出ない」と語った。

　発表によると、３ＤＳの価格は８月１１日に現在の２万５０００円から１万５０００円に引き下げる。発売から半年で大幅な値下げとなる。３月に発売した海外では７─９月中に実施する予定だが、値下げ幅や時期は国内とは異なるという。岩田社長によると、発売当初は好調だったが、勢いが続かず「本来の普及ペースに戻したいと考え値下げを決断した。価格改定と年末までの有力ソフトの充実により、必ず状況は変えられる」と述べた。３ＤＳの通期販売計画は従来の１６００万台を据え置いた。

　ベイビュー・アセット・マネジメントのポートフォリオ・マネージャー、佐久間康郎氏は「発売から半年もたたずに１万円も値下げするのは普通ではない」と述べ、同社の株価にとってはマイナスとの見方を示した。

　＜初の四半期赤字＞

　４―６月の連結営業損益は前年同期の２３３億円の黒字から３７７億円の赤字に転落した。営業赤字を計上したのは、同社が０３年に四半期ベースの決算開示をスタートして以来初めて。中間期についても、期初には２００億円の営業黒字を予想していたが、今回、５００億円の営業赤字予想に修正した。中間期の配当予想は前回予想の６０円から無配（前年同期実績１４０円）とし、通期配当については同４６０円から１００円（同４５０円）に下方修正した。

　通期業績予想の前提為替レートは、ドル／円を８０円、ユーロ／円を１１５円に見直した。従来までの想定はドルが８３円、ユーロが１２０円だった。

　一方、新型の据置型ゲーム機「Ｗｉｉ Ｕ」の発売時期について岩田社長は、従来の公表通り「来年度のクリスマス前までに投入する」と述べるにとどめた。

（ロイターニュース　長田善行；取材協力　Antoni Slodkowski；編集　田中志保　内田慎一）

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［東京　２８日　ロイター］ ソニー＜6758.T＞は２８日、２０１２年３月期の連結業績予想（米国会計基準）について、当期純損益を６００億円の黒字に下方修正したと発表した。従来予想は８００億円の黒字で、前年同期は２５９６億円の赤字だった。

　為替の想定を円高方向に見直したほか、欧米市場の低迷で液晶テレビの販売計画を下方修正した。さらに、通期予想の見直しで実効税率を従来より高く見込んだことも響いた。

　通期の売上高予想も前年比０．３％増の７兆２０００億円（従来予想７兆５０００億円）に下方修正した。ただ、営業利益予想は従来予想である同０．１％増の２０００億円を据え置いた。液晶テレビ事業は厳しいものの、他の事業については、東日本大震災の打撃からの立ち直りが想定を上回っているという。トムソン・ロイター・エスティメーツによる主要アナリスト１８人の今期の営業利益の予測平均は２０５０億円だった。

　１２年３月期の液晶テレビ販売計画は、従来計画の２７００万台から２２００万台に下方修正した。また、円高進行によって、７月以降の想定為替レートは、ドル／円を従来の８３円から８０円に見直した。ユーロ／円は１１５円で据え置いた。ソニーは、これまでに進めてきた製造拠点の海外移転で、１円の円高進行によるドル／円の通期の営業利益への影響額を今期はゼロに抑えた。一方で、ユーロについては依然として６０億円の影響額がある

　記者会見した加藤優執行役・最高財務責任者（ＣＦＯ）は、足元の円高進行について「流れとしては持続するような雰囲気ではないと思う。年末から先にかけては円安の方向に行くのではないかと思っているが、このレベルでも利益が出る体質にはなっている」と述べた。

　また加藤ＣＦＯは、液晶テレビ販売計画の下方修正について「これまで数量を拡大する作戦をとっていたが、これだけ欧米先進国で停滞感があると数量は収益に結びつかない。これからは数を追わずに収益を改善していく方針に転換した」と説明した。通期の液晶テレビ事業は８年連続の赤字見通しだが「今期の赤字幅は前年並みになるか、状況によってはそれ以上になることも覚悟しなければならない」と述べた。前年同期の液晶テレビ事業の赤字額は７５０億円だった。

　＜4―6月期は震災で減収減益＞

　１１年４―６月期の連結業績は、売上高が前年比１０．０％減の１兆４９４９億円、営業利益が同５９．０％減の２７５億円、当期純損益が１５５億円の赤字（前年同期は２５７億円の黒字）だった。震災の影響による売上高の減少や、ネットワークへの不正アクセスの対策費用が響いた。

　震災の影響について加藤ＣＦＯは「４―６月期の減収減益のもっと大きな要因だったが、先行きは以前の想定よりかなり改善している」とした。４―６月期の液晶テレビ事業の損益は１４０億円の赤字。加藤ＣＦＯは「欧米市場の景気の停滞で、テレビ事業の出荷・実売が前年を下回っている」と指摘した。

　（ロイターニュース　村井令二）

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